青空ビーチの雑食投資

明けましておめでとうございます、青空ビーチです。 コロナショックで大荒れだった2020年が終わりました。 コロナという言葉が飛び交い始めた昨年2月頃には、まさかこんなに長引くとは思いませんでしたよね。 今年こそコロナが収束して実体経済が上向いてくれると良いのですが…。 一方でマーケットに関して言えば、昨年は各国の 大規模な金融緩和 を追い風に 各種指数が最高値を更新 した一年でもありました。 3月頃にはコロナウイルスの蔓延を嫌気して各種指数は大底を打ちましたが、そこから 猛烈な勢いで復活 したのは記憶に新しいところです。 昨年の投資行動 さて、そんな2020年でしたが私の投資行動は基本的には 「投資方針」 に記した通りです。 昨年の変更点としては ・投資比率の目標を40%→50%に上げた（9月） ・投信の定額積立に「eMaxis Slim 新興国株式」を追加した（11月） でしょうか。投資比率に関しては数年かけてゆっくり上げていく予定です。 （詳しくは 「投資比率を上げるかどうか」 参照） 投信の積立に新興国株式を加えた理由は、現状のポートフォリオを見て 少し先進国に偏っている と感じたからです。 という事で、基本的には方針通りだったのですが、一方でコロナショックを受けてややイレギュラーな事態も発生しました。 ・3月の暴落時に、目標の投資比率を維持するために約200万円を追加投資した ・5月に勤務先の持株会の株を半分ほど売却（損切り）した 追加投資200万円というのはイレギュラーと書いてみたものの、実際は闇雲に投入した訳では無く、暴落に合わせて ルール通り 投資比率を維持するように買い付けを行っていっただけです。 なので大底で全てを仕込めた訳ではなく、暴落が始まったところから大底まで満遍なく買っているイメージですね。 結果としては、 暴落時にルール通り追加投資したのは大正解 でした。その際に購入した銘柄の多くが年末までに復活し、大きな含み益をあげています。一部の銘柄（外食系、リート等）は引き続き低空飛行を続けていますが。 勤務先の株の売却に関してはコロナの影響が直撃する業界だったため、 マジで倒産するかと思いました (汗） 結果的にはまだ何とか生き残ってますが、予断を許さない状況です...

こんにちは、青空ビーチです。 私は投資信託の毎月の定額積立の他に、投資比率のリバランスを兼ねて ETFの買付 を行っています。（詳しくは 投資方針 参照） このうち、現在投資対象としている海外ETFのVT（バンガード・トータル・ワールド・ストック）について変更を考えています。 なぜ変更するのか、代わりとなるETFは何があるのかを見ていきましょう。 なぜVTに投資をしていたのか まずは、VTに投資するメリットについて考えてみます。 ・全世界株式への投資を考えた時、信託報酬が 0.08%と最安水準 ・海外ETFなので確定申告によって 外国課税分を取り戻せる ・ドル転とETFの買付のタイミングをずらせるため、 為替と株価それぞれで有利な時期 を選べる ・世界最大級の運用会社が運用しており、 流動性が非常に高い 次にデメリットについて ・ドル転の時に 為替手数料 がかかる ・海外ETFなので 取引手数料が高い （楽天証券はVTの買付手数料は無料ですが、売却は手数料がかかります） ・海外ETFなので、 日本の取引時間 でリアルタイムな取引ができない ・ 確定申告 をしないと二重課税分の税金が取り戻せない これらメリットとデメリットを総合的に勘案して、全世界株式ETFへの投資を考えた場合にVTが適していると結論付けました。 また、これまで国内ETFには全世界株に投資する優良な商品が見つからなかった、というのも理由の一つでした。 二重課税調整制度スタート さて、投資に詳しい方なら既にご存知とは思いますが、2020年1月から日本において 二重課税調整制度 が始まりました。 詳しい説明は省略しますが、要はこれまで投資対象が海外だった場合、分配金などに外国所得税と日本の所得税が二重に課税されていたため 税制上不利 になっていました。 海外ETFでは確定申告をする事でこの外国所得税の分を取り戻す事ができましたが、 国内ETFではそれも出来ませんでした 。 ところが今年から課税の際に、二重課税調整制度によって 自動的に外国所得税の分の税金を控除 してくれる事になったのです。 全世界株式を対象としたETFに投資する場合、これまでは海外ETFに投資して確定申告で二重課税分を取り...

最近、少し悩んでいる事があります。 現在は 投資方針 に書いている通り 投資比率40% （現金比率60%）という目安で投資を行っていますが、これを投資 50% まで増やすかどうか、という事です。 そもそも現金を60%も確保していた理由は ①学資保険、医療保険などの保険に入っていないので、教育資金やいざという時の備えを自分で確保しなければならない ②フルインベストせず現金余力を常に確保し、比率を維持する事でリバランス効果によるパフォーマンス向上が見込める ③チキンだから というのが主な理由です。（現金比率多すぎ、という批判は甘んじて受けます。 チキンだから仕方ない のです…） このうち一番大きな理由は①でした。 確実に必要となる子供2人の教育費は当然ながら、医療保険や生命保険の類に一切入っていない分、万一の時のために現金を確保しておかねばと思っています。 加えて現在は一馬力で、 私の会社もコロナで少し危うい ですしね…。 しかし順調に資産が増えてきた結果、2020年9月現在で総資産は約3800万円となり、現金（60%）だけで2200万円以上を確保するに至ります。 教育費は2人で約4000万円 と試算していますが、一気に必要となる訳でもなく、時期もある程度予測できます。 医療費は予測不能ですが、高額療養費の上限があるのでいきなり何百万という事は無いでしょう。 そう考えると、いわゆる 生活防衛費としての部分 は、いくら保険に入っていないとはいえ1000万円も確保していれば十分すぎる気がします。 そうすると残りの部分は②の リバランス用の投資資金 という事になるので、この部分について考えてみれば良さそうです。 再び大暴落が起こった時を考える 私は基本的に「大暴落はいつ起こるか分からない」「大暴落が起きてもルール通りリバランスを行う」というスタンスで投資を行っています。 つまり、いつまたリーマンショック級が起こっても大丈夫なように備えておく必要があります。 この前提に立って、 投資比率50%に上げた後で全世界株が6割下落 した、というシナリオでのリバランスを考えてみます。 現在資産3800万円なので、50%だと投資1900万円、現金1900万円という状態になります。 ここから株価が6割下...

前回の記事 では、iDeCoの「3つの節税メリット」という謳い文句が非常に誤解を招きやすいという事で、かなりボロクソに書いてしまいました。 金融機関の広告はiDeCoの節税メリットを強調しすぎていますが、前回の記事では逆に 貶め過ぎたかな と密かに反省しています。 今回の記事では中立な立場に戻って、ごく平均的なサラリーマンAさんがiDeCoを使って運用した場合と使わずに運用した場合、どれくらい差がつくのかをシミュレーションしてみたいと思います。 前提条件 ・Aさんは現在 30歳 。22歳で新卒で入社して 勤続8年目 。 ・これからiDeCoを始めて、60歳の定年まで 30年間 iDeCoを続ける予定。 ・年収は 440万円 （2018年のサラリーマンの平均年収） ・iDeCoの掛け金は、 月2万円 （掛け金の上限が企業年金のある会社で2万円、無い会社で2.3万円のため） ・運用先の商品では、 運用利回り5% で30年間運用できたと仮定 ・iDeCoは全額を 一時金 として受け取る ・60歳で退職金 1983万円 を受け取る（2018年の大卒定年退職者の平均退職金） iDeCoで運用した場合 まずはiDeCoで運用していた資産がいくらになるのかを計算します。 年間24万円を年率5%で30年間複利運用すると、 約1669万円 になります。 運用益は非課税なので、AさんのiDeCo口座の資産評価額は30年後にはそのまま1669万円(元本720万円、利益+949万円）と表示されている事でしょう。 ただしこれは前回の記事で書いた通り、「 課税前の金額 」なので注意ですね。 さて、Aさんが実際に受け取れる金額を計算してみます。Aさんの額面の退職金とiDeCoの資産評価額を合計すると、 1983万円 + 1669万円 = 3652万円 となります。 またAさんの勤続年数は22歳から60歳までの38年間となりますので、退職所得控除は前回記事の通り 2060万円 です。この退職所得控除を引くと、 3652万円 - 2060万円 = 1592万円 ここで退職所得の1/2が課税所得となるので、課税退職所得は 1592×1/2 = 796万円 となりました。税率は所得税の累進課...

こんにちは、青空ビーチです。 今回はツイッターや各種ブログ等で蔓延する確定拠出年金(iDeCo)に関する誇大広告や誤解について、ツッコミを入れていきます。 誤解を解くためあえてiDeCo（の誇大広告）に批判的な立場で書きますが、私自身もこの制度を使っていますし、中身を理解した上で使うなら良い制度だと思っています。制度そのものを批判したい訳ではないという事はご承知おき下さい。 確定拠出年金の種類 まず確定拠出年金には企業型と個人型があります。この 個人型の方の愛称が「iDeCo」 と呼ばれています。 私の勤務先では企業型が導入されていますが、企業型を導入している企業はあまり多くないと思うので、一般的には確定拠出年金=iDeCoというイメージかもしれません。 そしてどちらもこれから書く内容に関しては共通なので、この記事では両方まとめてiDeCoと書く事にします。 iDeCoで3回も節税になる！？ よくiDeCoの紹介では ・掛け金が全額所得控除されて、所得税の節税になる！ ・さらに運用益にかかる税金（約20%）が非課税になる！ ・そして受取時も控除の対象となり一定額が非課税になる！ と3回も節税できるように書かれる事が多いと思います。これは1つ1つは間違いではないのですが、非常に誤解を生みやすい書き方だと思っています。 ではこの3つの節税のどこが誤解されやすいのか、これから詳しく確認していきたいと思います。 まずは次の架空ストーリーにお付き合い下さい。 架空ストーリー「Aさんの給与減額」 Aさんはある会社に勤めるサラリーマンです。 ある日、Aさんの会社の社長が言いました。 社長「来月からAさんの給料は今までより 毎月2万円減額 するね」 Aさん「えっ、何故ですか！私なにか失敗しましたか？」 社長「いや、特に理由は無いけど、その方が所得税が安くなるから節税になるでしょ？」 Aさん「えっ？節税？どういう事ですか？」 Aさんの疑問はもっともな話です。確かに 給料が減れば所得税はその分安くなりますが、その分給料を減らされては元も子もありません 。それで節税とは、まったく酷い話です。 しかし詳しく話を聞いてみると、まんざら悪い話ばかりでも無いようです。 社長「いやね、今は給料を...